ネットで誹謗中傷を受けた際にはどのような被害が発生するのか?おすすめの対策サービスもご紹介

SORILa編集部

最終更新日 2024.04.23

「ネットで誹謗中傷を受けた際に発生する被害とは?」
「ネットによる誹謗中傷被害の対策とは?」
「ネットによる誹謗中傷被害対策のおすすめサービスとは?」

多くの方がSNSやWEBサイトを使うようになった近年、誹謗中傷による被害を受ける企業が増えている状況です。
誹謗中傷被害にあうと、企業側は大きなダメージを受けるため、迅速に対処しなくてはいけません。

しかし、ネットの誹謗中傷によって、具体的にどのような被害を受けるのかわからなければ、対策の優先度が上がらない企業もあるかと思います。
そこで今回は、ネットで誹謗中傷を受けた際、どのような被害が発生するのか解説するとともに、対策するうえでおすすめのサービスもご紹介します。

ネットの誹謗中傷を放置すると発生する被害

自社がネットによる誹謗中傷の対象になった場合、以下のような被害が想定されます。

  • 収益が悪化
  • ブランド力の低下
  • ステークホルダーからの信用が低下
  • 社員のモチベーションが低下
  • 採用活動への悪影響

被害状況によっては、深刻な事態に発展する可能性もあります。
ここでは、ネットの誹謗中傷を放置すると、具体的にどのような被害が発生するのかを確認しておきましょう。

収益が悪化

ネットの誹謗中傷によって、自社や商品、サービスの評判が下がることによって、収益悪化につながる可能性があります。
事実無根の内容だった場合でも、一般ユーザーには判断がつかず、時間が経つほど自社の評判が悪くなっていくでしょう。

その結果、顧客が商品の購入やサービスの利用を控えるようになるため、収益減少につながります。
また、飲食店や小売店などの場合、来客数が著しく減少する事態もあり得るでしょう。
最悪の場合、倒産に追い込まれる可能性もあるため、早めに対処しなくてはいけません。

ブランド力の低下

社会的信用が下がり、ブランド力の低下につながることも、ネットでの誹謗中傷被害のひとつです。
ネットでの悪評が高まることによって、これまでに築き上げたブランド力が失墜すると、新規顧客はもちろん、既存顧客の離脱も想定されます。

ブランド力を高めるためには、多くの年月とコストが必要です。
しかし、ネットの誹謗中傷被害によって、短期間でブランド力が下がる可能性もあるでしょう。
また、挽回するためには、これまで以上の期間とコストが必要です。

ステークホルダーからの信用が低下

ネットでの誹謗中傷にあうことで、ステークホルダーの信用が低下するリスクも発生します。
株主や取引先がネットでの誹謗中傷による内容を鵜呑みにして、自社の信用が下がってしまうと、さまざまな被害に発展するでしょう。

例えば、株主を辞めたり、取引を中止したりする事態が考えられます。
また、金融機関が融資してくれなくなる可能性もあるでしょう。

その結果、事業活動の継続が困難になり、さらなる被害の拡大につながります。

社員のモチベーションが低下

ネットの誹謗中傷によって、自社の評判が悪くなることにより、社員のモチベーションが下がることも被害のひとつです。
自社に対するエンゲージメントや仕事へのモチベーションが下がることによって、高いパフォーマンスを発揮できなくなったり、離職したりする可能性が高くなるでしょう。

自社の優秀な人材が流出することで、事業活動の継続が困難になり、業績悪化など、さらなる被害が発生する恐れもあります。

採用活動への悪影響

採用活動を行っても、採用率が上がらなくなる点も、ネットでの誹謗中傷による被害です。
ネットで誹謗中傷の対象になっている企業に、就職や転職を希望する求職者が少なくなるのは至極当然のことだといえます。

特に近年は、少子高齢化の影響により、すべての企業において労働力不足が課題となっている状況です。
ネットでの誹謗中傷による被害が加わることによって、思うように人材を採用できなくなることは、想像に難くないでしょう。

ネットでの誹謗中傷の被害は、どれも企業に大きなダメージを与えるものばかりです。
そのため、被害を未然に防ぐことが極めて重要だといえます。

そこで次章以降では、ネットでの誹謗中傷を対策するためのおすすめサービスを2つご紹介します。

おすすめ誹謗中傷対策サービス「オンライン評判管理対策」

ネットによる誹謗中傷のおすすめ対策サービスのひとつが、エフェクチュアルの「オンライン評判管理対策」です。
オンライン評判管理対策とは、法律では解決できない誹謗中傷被害をWEBリスクのコンサルタントが解決するサービスで、具体的には以下3つの施策を実施します。

  • ネガティブサイト対策サービス
  • ネガティブキーワード対策サービス
  • リスク検知ツール「WEBリスククラウド」

ここからは、それぞれの施策の内容を確認していきましょう。

ネガティブサイト対策サービス

ネガティブサイト対策サービスとは、検索エンジンにおける入力補助・関連検索の誹謗中傷キーワードや、検索結果上の誹謗中傷サイト対策サービスです。
企業の情報発信力を高めることによって、GoogleやYahoo!における誹謗中傷サイトの上位表示の抑制につなげます。

検索エンジンは、順位が10位以下になると、ユーザーの視認率が大幅に減少します。
そのため、誹謗中傷サイトの検索順位を下げることにより、ユーザーが閲覧する機会を大幅に減らし、被害を抑制することが可能です。

ネガティブキーワード対策サービス

ネガティブキーワード対策サービスとは、検索エンジンの入力補助・関連検索に表示される誹謗中傷キーワードを対策する施策です。
当社モニタリングシステムが、誹謗中傷キーワードを早期に発見し、迅速に対策が打てるようになります。

また、ネットの誹謗中傷が原因となって発生する、サジェスト汚染の抑制対策としても効果的です。

なお、サジェスト汚染については以下の記事で詳しく解説しているため、あわせてご確認ください。

サジェスト汚染とは?原因や放置してはいけない理由、対策などについて解説

リスク検知ツール「WEBリスククラウド」

WEBリスククラウドとは、当社が独自開発・提供している誹謗中傷対策専門ツールです。
検索結果上の誹謗中傷サイトや、入力補助・関連検索の誹謗中傷キーワードが新たに発生した場合、即座に検知して、アラート通知します。
誹謗中傷の表示履歴も記録されるため、対策状況を見える化することが可能です。

ネットによる誹謗中傷の被害を抑制したい場合には、ぜひオンライン評判管理対策をご活用ください。

https://eff-webrisk.com/

おすすめ誹謗中傷対策サービス「ミマモルン-Mimamorn-」

誹謗中傷による被害は、未然に防ぐことがもっとも重要です。
そのためには、ネット上を定期的に監視する体制の構築が欠かせません。

しかし、自社に関するネガティブ情報をエゴサーチしたり、ソーシャルリスニングしたりするためには、多くの工数とコストが必要になるため、現実的とはいえないでしょう。
そこでおすすめしたいのが、エフェクチュアルの「ミマモルン-Mimamorn-」です。

ミマモルンは、月額39,800円からはじめられる24時間365日、誹謗中傷・情報漏洩などのネガティブ情報を検知し、迅速な対策の実施を可能にするモニタリングサービスで、すでに700社以上の企業への導入実績があります。

ミマモルンを導入することによって、以下4つの施策を実施することが可能です。

  • 登録キーワードの投稿監視
  • 膨大な数のメディアを自動巡回
  • 分析レポートの納品
  • リスク発見時の解決

それぞれの施策の内容について解説します。

登録キーワードの投稿監視

ミマモルンは24時間365日、設定した炎上リスクのあるキーワードを監視することが可能です。
誹謗中傷被害に発展する可能性のあるキーワードを事前登録することによって、24時間365日、3,000以上の記事を監視します。
また、キーワード検知にAIシステムを導入し、形態素解析による高精度な検知を実現する点も特徴です。

膨大な数のメディアを自動巡回

ミマモルンは、TwitterやFacebook、5ch(旧2ch)、Google検索結果、Googleマップなど、全11ものメディアを自動巡回し、登録したキーワードを検知します。
主要なSNSを網羅できるため、スタッフが各種SNSやWEBサイトを定期的に調査する手間を大幅に削減できるでしょう。

分析レポートの納品

ミマモルンには、企業や店舗の評判ステータスを可視化した分析レポートを抽出できる機能もあります。
毎月、取得記事を対象にレポートを作成するため、リスク状況の分析だけでなく、感情(ネガポジ)・投稿量の定量分析なども実施することが可能です。
また、企業や店舗のブランドステータスを見える化することにより、各種施策の効果測定などにもご活用いただけます。

リスク発見時の解決

ミマモルンを導入することによって、炎上時のリスクコンサルティングを受けることも可能です。
リスクを事前に検知できた場合でも、対応方法を間違えてしまうことによって、誹謗中傷被害が悪化する可能性があります。

リスクコンサルティングでは、謝罪文の作成やWEB上広報、記者会見の手配など、適切な対処法を支援できるため、ネットの誹謗中傷被害が発生した場合でも安心でしょう。

ぜひ、この機会にミマモルンのご利用をご検討ください。

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ネットの誹謗中傷による被害は放置厳禁

ネットでの誹謗中傷被害にあった場合、企業側は以下のような被害を受ける可能性があります。

  • 収益が悪化
  • ブランド力の低下
  • ステークホルダーからの信用が低下
  • 社員のモチベーションが低下
  • 採用活動への悪影響

ネットの誹謗中傷被害は、時間が経過するほど悪化するため、早めに対処しましょう。
今回ご紹介した、オンライン評判管理対策やミマモルンなどを含めた対策を検討し、早期に実施することをおすすめします。

ネットによる誹謗中傷被害の対策については、エフェクチュアルまでお気軽にご相談ください。

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